— Seismic

耐震診断・耐震補強

01 — Diagnosis

/旧耐震の住まいを、
安心して住み継ぐために

旧耐震基準・老朽化した木造住宅の耐震化をサポートします。

1981年(昭和56年)5月31日以前に建築確認を受けた、いわゆる旧耐震基準の木造住宅や老朽化した住宅は、大規模地震による倒壊の危険性が高く、早期の耐震化が必要です。

現地調査による一般診断法で現状の耐震性能を診断し、その結果をもとに耐震補強設計まで対応します。リフォーム時には、耐震改修と断熱改修を合わせたご検討がおすすめです。制振ダンパーの併用により、倒壊リスクをさらに低減できます。

02 — Check

/こんな住まいは、
耐震診断をおすすめします

1981.5.31 以前
この日以前の建築確認は「旧耐震基準」
築20年以上
中古購入時、適合証明で税制優遇の対象に
一般診断法
現地調査により現状の耐震性能を診断
01

旧耐震基準の木造住宅

1981年5月31日以前に建築確認を受けた住まいは、現行基準より耐震性能が低い可能性があります。まずは現状を「知る」ことから始めましょう。

02

老朽化が気になる住まい

建築年が新しくても、経年劣化やシロアリ被害などで構造が弱っていることがあります。長く住み継ぐために、健康診断のように確かめます。

03

中古住宅の購入を検討中

購入前に耐震性能や劣化を把握すれば、安心して判断できます。適合証明による税制優遇のご相談も承ります。

03 — Flow

/診断から補強までの流れ

  1. 01

    現地調査(一般診断法)

    専門家が現地を訪問し、目視・計測を中心に現状の耐震性能を調査します。

  2. 02

    耐震診断

    調査結果をもとに、現状の耐震性能を評価。弱点となる箇所を明らかにします。

  3. 03

    耐震補強設計

    診断結果に基づき、必要な補強の方法と範囲を設計します。制振ダンパーの併用も検討します。

  4. 04

    耐震改修(+断熱・制振)

    補強工事を実施。リフォーム時には断熱改修も合わせると、快適性と省エネも高まります。

  5. 05

    適合証明の発行

    必要に応じて耐震基準適合証明書を発行。中古住宅購入時の税制優遇をご支援します。

04 — Service

/耐震診断・補強の業務一覧

  • 耐震診断(一般診断法)
  • 耐震補強設計
  • 耐震改修(断熱改修との併用も可)
  • 制振ダンパーの設置
  • 耐震基準適合証明業務

中古住宅購入時のフラット35適合証明既存住宅状況調査(ホームインスペクション)は、専用ページでご案内しています。
▶ フラット35適合証明・ホームインスペクションについて

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