耐震診断・耐震補強
01 — Diagnosis
/旧耐震の住まいを、
安心して住み継ぐために
旧耐震基準・老朽化した木造住宅の耐震化をサポートします。
1981年(昭和56年)5月31日以前に建築確認を受けた、いわゆる旧耐震基準の木造住宅や老朽化した住宅は、大規模地震による倒壊の危険性が高く、早期の耐震化が必要です。
現地調査による一般診断法で現状の耐震性能を診断し、その結果をもとに耐震補強設計まで対応します。リフォーム時には、耐震改修と断熱改修を合わせたご検討がおすすめです。制振ダンパーの併用により、倒壊リスクをさらに低減できます。
02 — Check
/こんな住まいは、
耐震診断をおすすめします
1981.5.31 以前
この日以前の建築確認は「旧耐震基準」
築20年以上
中古購入時、適合証明で税制優遇の対象に
一般診断法
現地調査により現状の耐震性能を診断
01
旧耐震基準の木造住宅
1981年5月31日以前に建築確認を受けた住まいは、現行基準より耐震性能が低い可能性があります。まずは現状を「知る」ことから始めましょう。
02
老朽化が気になる住まい
建築年が新しくても、経年劣化やシロアリ被害などで構造が弱っていることがあります。長く住み継ぐために、健康診断のように確かめます。
03
中古住宅の購入を検討中
購入前に耐震性能や劣化を把握すれば、安心して判断できます。適合証明による税制優遇のご相談も承ります。
03 — Flow
/診断から補強までの流れ
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01
現地調査(一般診断法)
専門家が現地を訪問し、目視・計測を中心に現状の耐震性能を調査します。
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02
耐震診断
調査結果をもとに、現状の耐震性能を評価。弱点となる箇所を明らかにします。
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03
耐震補強設計
診断結果に基づき、必要な補強の方法と範囲を設計します。制振ダンパーの併用も検討します。
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04
耐震改修(+断熱・制振)
補強工事を実施。リフォーム時には断熱改修も合わせると、快適性と省エネも高まります。
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05
適合証明の発行
必要に応じて耐震基準適合証明書を発行。中古住宅購入時の税制優遇をご支援します。
04 — Service
/耐震診断・補強の業務一覧
- 耐震診断(一般診断法)
- 耐震補強設計
- 耐震改修(断熱改修との併用も可)
- 制振ダンパーの設置
- 耐震基準適合証明業務
中古住宅購入時のフラット35適合証明や既存住宅状況調査(ホームインスペクション)は、専用ページでご案内しています。
▶ フラット35適合証明・ホームインスペクションについて