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1981年（昭和56年）5月31日以前に建築確認申請が行われた木造住宅、いわゆる【旧耐震基準】の木造住宅や、老朽化した木造住宅は、大規模地震により倒壊の危険性が高く、倒壊によって人命を失わない為にも、 建物が安全かどうかを知り、建物の早期の耐震化が必要とされています。
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また、1981年6月1日以降に建築確認申請が行われた【新耐震基準】の木造住宅や、2000年6月1日以降に建築確認申請が行われた【2000年基準】の木造住宅でも、上下階の直下率の悪い2階建て住宅や、壁量計算をかろうじてクリアした程度の耐震性能の低い2階建て住宅は、大規模地震により倒壊の危険性が高くなります。
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大地震が発生すると、耐震性に乏しい木造住宅は倒壊し、大切な家族を圧死させる凶器となります・・・
大地震発生後、約１０秒以内に木造住宅は倒壊するので、脱出は不可能とされております・・・ |
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倒壊によって人命を失わない為にも、 建物が安全かどうかを知り、建物の早期の耐震化が必要とされています。
耐震診断・耐震補強は大規模地震から命を守る準備でもあります。 |
耐震診断
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耐震診断では、現地にて調査を行い、一般診断法による診断を行います。
「木造住宅の耐震診断と補強方法(2012年改訂版)」に基づく耐震診断が行えるソフトウェアを使用し、現状の耐震性能を診断いたします。 結果を元に耐震補強設計を行うことも可能です。
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耐震補強
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リフォームをお考えの場合、耐震改修や、断熱改修も含めた検討をお勧め致します。
大規模災害の際、ライフラインの復旧には時間がかかります。 冬季に被災した場合などは建物を高断熱化しておく事により寒さなどによる身の危険を防ぐ事ができます。 耐震改修と断熱改修を行う事により建物が 命を守るシェルターとなります。 |
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耐震補強と合わせ、制振ダンパーの設置を行う事で、建物揺れを低減し、倒壊のリスクを低くする事ができます。
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また、「耐震基準適合証明書」を発行する業務も行っております。
こちらは築20年以上の中古住宅を購入する場合に住宅ローン減税・登録免許税・不動産取得税の緩和を受けることができます。
耐震基準適合証明書についてはこちら
こちらは築20年以上の中古住宅を購入する場合に住宅ローン減税・登録免許税・不動産取得税の緩和を受けることができます。
耐震基準適合証明書についてはこちら
一般社団法人 日本建築防災協会へのリンク
木耐協へのリンク